がんは、１９８１年にわが国の死因第１位となって以降、その罹患（りかん）者数は２０１９年で約１００万人、死亡者数は２１年で約３８万人と増加傾向にあります。こうした実態にもかかわらず、わが国のがん検診は、諸外国に比べて受診率が低く、特に女性では３０～４０％台で推移しており、政府の第３期がん対策推進基本計画の目標値である検診受診率５０％以上とは大きな開きがあります。

　このほど、日本人の予防可能なリスク要因に起因するがんの経済的負担が１兆円を超えるという推計が公表されました。推計したのは国立がん研究センター、国立国際医療研究センターの２機関。がんによる総経済的負担は約２兆８５９７億円（男性約１兆４９４６億円、女性約１兆３６５１億円）と推計されています。このうち生活習慣や環境要因など予防可能なリスクの軽減に適切に努めれば、命を救うだけでなく１兆２４０億円の経済的負担を減らせる可能性があるという興味深い内容です。

　個別にみると、男女とも胃がんの経済的負担が最も多く（男性約１３９３億円、女性約７２８億円）、次いで男性は肺がん（約１２７６億円）、女性は子宮頸（けい）がん（約６４０億円）の順です。リスク要因別の経済的負担は「感染」によるものが約４７８８億円と最も高く、これに「能動喫煙」「飲酒」「運動不足」「過体重」が続きます。

　検診等を定期的に受診することや生活習慣の改善に取り組むことは、ご自身やご家族の健康を守るだけでなく、経済的負担の軽減にもつながるという面にも目を向けてもらいたいと思います。

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